🧓 野村流レバレッジ
野村流信用錬金術完全ガイド
低金利の信用を「配当で肩代わりさせる」設計と、その代償を、順を追って
損益分岐となる配当利回り
2.00%
金利1.69% ÷ 調整金84.685%
配当4%時の合算実効利回り
4.54%
現物3.19% + 信用1.35%
野村の追証ライン
30%
法定最低20%より厳しい
レバレッジ別・追証に届く下落率
実務式(委託保証金−建玉評価損)÷建玉金額、現物株の代用掛目80%、追証ライン30%で計算
| 現物:信用 | 実質レバ | 平時 | ▲30%時 | 追証(30%)到達 | 位置づけ |
|---|---|---|---|---|---|
| 100 : 20 | 1.2倍 | 400% | 250% | ▲74.0% | 入口。事実上、追証は来ない |
| 100 : 50 | 1.5倍 | 160% | 82% | ▲50.0% | 実用上の上限。半値暴落に耐える |
| 100 : 75 | 1.75倍 | 107% | 45% | ▲37.1% | やや攻めた水準 |
| 100 : 100 | 2.0倍 | 80% | 26% | ▲27.8% | 限界値。相応のリスクを取っている自覚が要る |
野村の“超低金利”は、そのまま余裕にはならない。
買方金利1.69%は他社比でも低くキャリーの武器になるが、その分追証ラインは30%と厳しめで、受入期日も発生日から2営業日目と短い。
低金利の恩恵を受け取る代わりに、維持率には人一倍の余裕を持って構える——これが野村で信用を使う作法。
読む順番|信用キャリーの体系
STEP 1
まず前提|金利と配当の関係を知る
1本信用のコストは「金利」だが、同時に配当落調整金という収入もある。どこが損益分岐なのかを最初に押さえる。
STEP 2
次に規模|「いくらまで建ててよいか」
1本銘柄より先に決めるべきはサイズ。委託保証金維持率と野村の追証ライン30%から、レバレッジの上限を引く。
STEP 3
そして収益|「そのレバレッジは何を稼ぐか」
1本配当4%×金利1.69%で合算4.54%。ただしそれは株価成長ゼロの下限ケースで、内部複利が乗れば話は変わる。
STEP 4
応用|口座・制度・商品ごとの使い分け
4本同じ信用でも、何に載せるかで性質が変わる。NISAとの比較、代用の作法、債券ETFでの注意点。
- 制度比較 「NISAで十分」は本当か?|特定口座×信用取引が期待値で上回る理由——原資の規模・損益通算・時間効率【上級者向け】 NISAの非課税と、特定口座×信用の損益通算。どちらが期待値で勝つのか。
- 実務 「借金は悪」は半分間違い|信用取引×インフレ時代に「賢く借りる」ための思考法【バリュー投資コラム】 信用二階建ての危険と、代用有価証券の作法。追証ラインまでの余裕をどう確保するか。
- 応用 信用金利1.43%×配当3%で「住宅ローン的投資」を再現する|野村信用×割安株の10年複利戦略【2026年版】 低金利の信用を「住宅ローンのように」使う発想。ただし追証ラインは30%と厳しい。
- 商品別 日本株バリューを『大量に』持つ商会が、なぜ超長期米国債ETFを買うのか|株クラッシュの保険=2255・237A、しかも信用なら『保険料』を配当が肩代わりする【バリュー投資コラム】 債券ETFのキャリー。日本株バリューと違い“資産の床”がないため、サイズはより保守的に。
STEP 5
土台|生き残るための資金管理
3本レバレッジを使う人ほど、退場しない設計が要る。暴落局面の実例と、規律の作り方。
- 哲学 投資の資金管理とは?なぜ最重要なのか|暴落で買い増せる「余力」を残す技術——ドラッケンミラー・バフェットに学ぶ生存戦略【投資家の意思決定論①】 資金管理と生き残りの技術。レバレッジをかけた者がどう退場していくのか。
- 実践 保有銘柄の現況⑤|主要保有は含み益+726万・+8.9%——そして『普段は買わないプライム大型』を先週末の底で拾えた理由。セリングクライマックスと価格帯別出来高で測る“急落買いの作法”【保有状況アップデート】 セリングクライマックスでの分割エントリー。急落を買い場に変える作法。
- 時事 キオクシア(285A)ストップ安を『需給』で読む|信用倍率36倍・追証の投げはまだ終わっていない——普段は触らない超人気株に『急落買いの作法』を試すタイミングは近いのか【相場考察・割り込み】 信用倍率36倍の重さが何を意味するか。需給で急落を読む実例。
完全版レポート
記事の元になった検証資料。10年の年次推移、感応度分析、下落ストレス試算まで。
📊 4,000万円 高配当バリュー株 × 同額信用キャリー 10年モデル →※本ページは投資助言ではありません。掲載の数値は一定の前提を置いたモデル試算であり、実際には減配・株価変動・金利改定・税制変更・証券会社の規定変更などにより結果は大きく異なります。 配当落調整金の支払率、委託保証金維持率の最低ライン、代用有価証券の掛目は証券会社ごとに異なるため、必ずご自身の口座の最新の規定をご確認ください。 信用取引はレバレッジにより損失が預託額を上回る可能性があります。投資はご自身の判断と責任でお願いします。
